膠原病の疑いで保険に入れるの？
ここでは、「膠原病の疑いで保険に入れるのか」
についてお話します。
病気になって
入院や手術、
長期の治療が
必要になった場合に、
強い味方と
なってくれるのが
保険です。
しかし
でご紹介したように
持病がある場合には加入条件に
引っかかってしまうことがあり、
保険に加入できないことがあります。
この持病というのは、
ほとんどの保険において
膠原病も含まれています。
膠原病はまだ原因が解明されておらず、
治療法が確立していない病気です。
膠原病を発症すると、
治療によって寛解といって
症状がよくなり、
落ち着いた状態で日常生活を
遅れる場合も多いですが、
完治は難しく、
長期的な治療が必要となります。
さらに、膠原病は亡くなる確率が
低いとはいえない病気のため、
保険の加入が難しいのが現状です。
しかし、膠原病という病気は
診断が難しい病気です。
健康診断や風邪などの
感染症での医療機関の受診
といったように、
何らかの機会に血液検査を
受けた時にその結果によって
「膠原病の疑いがある」
と言われることもあります。
まず、膠原病の疑いがある場合
どのような血液検査が行われるのか、
ご紹介します。
膠原病の疑いがある場合に行われる血液検査
膠原病は自己免疫疾患
という特徴があります。
そのため、まず血液検査で赤血球、
白血球、血小板の血球（細胞）成分や
その数、血しょうまたは血清の
液体成分などを調べます。
さらに、膠原病に共通する
症状として炎症があげられますので、
赤沈や炎症反応を調べることになります。
血液検査ではさまざまな
情報が得られます。
もし赤血球が少なければ
貧血状態であり、
膠原病の中でも
全身性エリテマトーデス
の疑いとなります。
白血球の減少は、
シェーグレン症候群や
混合性結合組織病、
全身性エリテマトーデス
でみられる症状です。
同じ膠原病でも結節性多発動脈炎
などの血管炎を伴う膠原病の場合には、
白血球が増えると同時に
血小板の増える傾向がみられます。
膠原病の疑いがある場合に
重要視されるのが、血液検査による
抗核抗体の確認です。
血液検査で
「膠原病の疑いがある」
とされる人の多くは、
この抗核抗体の
陽性反応によるものです。
次に、抗核抗体とは何か、
また、その検査についてご紹介します。
抗核抗体とその検査について
抗核抗体は、自分の細胞の中にある
細胞核に対して反応する
自己抗体の総称です。
膠原病患者の多くが
この抗核抗体検査で
陽性を示すことから、
膠原病の検査として
用いられています。
抗核抗体が膠原病患者でどの程度
陽性がみられるか具体的にあげると、
全身性エリテマトーデスでは９５％以上、
混合性結合組織病で１００％、
発性筋炎および皮膚筋炎では５０〜８０％、
全身性硬化症で８０〜９０％、
シェーグレン症候群で７０〜９０％、
といったように、多くの膠原病で
高い確率で陽性がみられます。
また、膠原病の中でも、
関節リウマチやベーチェット病、
成人スティル病、リウマチ性多発筋痛症
などの場合は、
この抗核抗体が陽性となる
確率がそれほど高くないため、
診断にもちいることはあまりありません。
しかしながら、この抗核抗体検査は、
健康な人でも約１０％の人が陽性になります。
肝硬変やがんといったような
膠原病以外の病気、また、
ストレスや疲れなどが
たまっている場合にも一時的に
陽性となることがあるといわれています。
高齢者の場合は約２０〜４０％の
割合で陽性を示すともいわれています。
膠原病の疑いと保険の加入について
このように、
「膠原病の疑い＝膠原病と確定」
ではありません。
ですから、保険の加入に関して、
膠原病の疑いがある状態で、
それを持病として位置づける
ことは難しいといえます。
しかしながら、保険の加入には
告知書で告知が求められる
既往症の有無について
答える必要があります。
膠原病の疑いで検査を受けた事実があれば、
その結果を告知しなければなりません。
もし告知せずに加入をした後、
膠原病と確定診断された場合、
告知義務違反となり給付金は支払われず、
さらにそれまで支払っていた
保険料が無駄になることとなります。
告知書では膠原病の疑いがあること、
そして検査で分かっている状態について、
正直に報告しなければなりません。
膠原病の疑いについて、どの程度
加入要件に影響するか判断するのは、
保険会社の側になりますが、
加入は難しいと判断されることもあります。
最近では 加入条件が
緩やかなものもあります。
膠原病の疑いがある場合には、
そうした引受基準緩和型保険
（持病があっても入れる保険）
への加入を検討してみてはいかがでしょうか。